近代日本における文学部の教育内容とその社会的機能(カリキュラム・大学生・卒業生の分析による)

近代日本文学院的教育内容及其社会功能（基于课程、大学生和毕业生的分析）

• 批准号: 07710176
• 负责人: 橋本 鉱市
• 金额: $ 0.64万
• 依托单位: The University of Tokyo
• 依托单位国家: 日本
• 项目类别: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• 财政年份: 1995
• 资助国家: 日本
• 起止时间: 1995 至 无数据
• 项目状态: 已结题
• 来源: https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-07710176/
• 关键词: 近代日本; 文学部; 学問; 人文科学

平成7年度の奨励研究(A)『近代日本における文学部の教育内容とその社会的機能』は、以下の4点を中心として考察を進めてきた。すなわち、(1)「文学部」の教育理念について:「国家ノ須要」な「実学」主義支配の風潮の中での「文学(部)」創設の理念と目的。加藤弘之(東大総理)、外山正一(東大初代文学部長)、坪内逍遙(早稲田)、井上円了(哲学館)など当時の文学部関係者の「文学(部)」観の解明。近代日本の大学制度に大きな影響を与え、そのモデルとされたドイツ大学の「哲学部」との比較。(2)人材の吸収と選抜-入学者について:セクター別にみた文学部入学者の社会的特徴(出身地域・出身階層・教育的背景)。漢学を身分文化としていた旧支配層の士族層と文学(部)との関係。実学主義と結びついた立身出世主義が風靡する中で、文学部を志した青年層の心情と論理。(3)「文学(部)」の専門的知識について:「文学(部)」を構成する哲学・史学・文学各々の学問の制度化を担った教授集団の分析。明治以降否定された「漢学」との連続と断絶。各大学(専門学校)での教育内容・方法・卒業論文制度などの相違。各ディシプリンにおけるクリークの成立と消長(特に、京都学派の形成)。文学部における学問研究と修養主義-教養主義との関係。(4)人材養成と配分-職業集団との関係:文学部出身者の役割行動-官学セクター(帝大文学部)および私学セクター(早稲田・哲学館・國學院)出身者の就職先とキャリア・パスの比較-研究者か教養人か放蕩者か、の諸点である。研究成果の一部は、第47回『日本教育社会学会』において「近代日本おける『文学部』の機能と構造-人文科学・人文主義的教養の再検討-」、また『東京大学大学院教育学研究科紀要』(第35巻)に「わが国における『文学部』の機能と構造(1)-帝大文学部の教授集団の分析を中心として-」として発表した。

1995年的励志研究（A）《近代日本文学院的教育内容及其社会功能》主要关注以下四点。换言之，（一）关于“文学院”的教育理念：在“实学”为“国粹”的盛行下，设立“文学院”的理念和目的。 ”加藤博之（东京大学首相）、富山正一（东京大学第一文学系）等当时文学院人士对“文学”的看法的阐释、Shoyo Tsubouchi（早稻田）和 Enryo Inoue（哲学博物馆）。与德国大学的“哲学学院”相比，该大学对近代日本大学制度产生了很大影响，被认为是日本大学制度的典范。 （2）人力资源的吸收和选拔 - 关于新进入者：文学院按部门进入者的社会特征（出生地、出身阶层、教育背景）。以国学为阶级文化的前统治武士阶级与文学系的关系。在功利主义和实用主义盛行的时代，立志进入文学院学习的年轻人的情感和逻辑。 (3)关于“文学系”的专业知识：对构成“文学系”的哲学、历史、文学学科制度化的教授群体进行分析。与明治以后被否定的“国学”的连续性和断续性。各大学（职业学校）的教育内容、方法、毕业论文制度等存在差异。各门派派系的建立与衰落（特别是京都学派的形成）。文学院学术研究与修身主义的关系. (4) 人力资源开发与分配 - 与职业群体的关系：文学院人员的角色行为 - 政府部门（帝国大学文学院）和私立学校部门（早稻田大学）人员的就业目的地和职业道路比较，哲学研究所，国学院） - 你是一个研究员，一个受过教育的人，还是一个浪子？部分研究成果发表在第47届日本教育社会学学会《近代日本文学院的功能与结构——人文与人文教育的重新审视》、《东京大学研究生院教育研究》发表于《科学通报》（第35卷），题为《日本“文学院”的功能与结构（一）——重点分析帝国理工学院的师资队伍》大学文学院”。

项目成果

橋本鉱市: "「わが国における『文学部』の機能と構造(1)-帝大文学部の教授集団の分析を中心として-」" 『東京大学大学院教育学研究科紀要』. 35. 129-147 (1995)

桥本浩一：《日本文学院的功能与结构（一）——以帝国大学文学院师资队伍分析为中心》东京大学教育研究生院通报35。129。 -147（1995）