都市内情報流を考慮した空間構造の自己組織化

考虑城市信息流的空间结构自组织

• 批准号: 10730018
• 负责人: 太田 充
• 金额: $ 1.34万
• 依托单位: University of Tsukuba
• 依托单位国家: 日本
• 项目类别: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• 财政年份: 1998
• 资助国家: 日本
• 起止时间: 1998 至 1999
• 项目状态: 已结题
• 来源: https://kaken.nii.ac.jp/en/grant/KAKENHI-PROJECT-10730018/
• 关键词: ネットワーク; テレコミュニケーション; 大都市圏; 空間経済システム; 空間構造の自己組織化; 都市空間経済システム

本研究の目的は、都市圏を都市空間経済システムとしてモデル化し、「都市の空間構造はそのシステムの自己組織化の結果形成される」との考え方に基づいて分析を行うことである。具体的には、企業、家計などの主体を都市空間上のどの位置に立地するかを一般均衡理論を用いて分析する。本年度は、一般均衡モデルの構築を行い、情報の流れが都市構造に与える変化について分析を行った。その結果、システムの自己組織化の結果企業の分離立地、同一部門の他企業間の集積現象が確認できるなどの成果があった。さらに、通信技術の発達、企業内・外とのコミュニケーション形態の変化に伴う企業と家計の立地動向の変化を分析し、その結果としての都市の空間構造の変化を捉えることが目的であるが、その基礎調査として住居選択モデルの分析を行い、家計の効用について外的要因や東京大都市圏の詳細な空間構成の特徴がとらえられた。また、実際の都市内の企業と家計の立地動向を明らかにすることにより、交通渋滞、環境、住宅問題などの都市問題を解決するための政策について考察した。

本研究的目的是将城市地区建模为城市空间经济系统，并基于“城市的空间结构是该系统自组织的结果而形成”的思想进行分析。具体来说，我们使用一般均衡理论来分析企业和家庭等参与者在城市空间中的位置。今年，我们构建了一般均衡模型，分析了信息流对城市结构的变化。结果，由于系统自组织的结果，我们能够确认同一行业内公司的分离和其他公司的聚集。此外，其目的是分析由于通信技术的发展以及企业内外通信形式的变化而导致的企业和家庭的位置趋势的变化，并捕捉由此产生的城市空间结构的变化。在基础调查的基础上，我们对住房选择模型进行了分析，了解了家庭效用的外部因素以及东京都市区详细空间结构的特征。此外，通过明确企业和家庭在城市内的实际布局趋势，我们考虑了解决交通拥堵、环境和住房问题等城市问题的政策。

项目成果

小野正雄、太田充、佐藤仁志: "東京大都市圏の効用分布の推計と住居選択モデルの応用可能性に関する研究"地域学研究. 30巻1号(印刷中). (1999)

小野正雄、大田满、佐藤仁：“东京都市区效用分布的估计和住房选择模型的适用性研究”，第 30 卷，第 1 期（出版中）。

小野正雄,太田充,佐藤仁志: "住居選択モデルを用いた住環境の評価に関する研究" 日本地域学会第35回(1998年)年次大会論稿集. 35. 49-56 (1998)

小野正夫、大田满、佐藤仁：“利用住房选择模型评价居住环境的研究”日本地方学会第35届年会（1998年）论文集35. 49-56（1998年）。