通院が困難な子どもの強迫症に対する遠隔認知行動療法の実用可能性と有効性の検証

验证远程认知行为疗法治疗入院困难儿童强迫症的实际可行性和有效性

• 批准号: 18K13315
• 负责人: 久能 勝
• 金额: $ 2.33万
• 依托单位: Chiba University
• 依托单位国家: 日本
• 项目类别: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• 财政年份: 2018
• 资助国家: 日本
• 起止时间: 2018-04-01 至 2024-03-31
• 项目状态: 已结题
• 来源: https://kaken.nii.ac.jp/en/grant/KAKENHI-PROJECT-18K13315/
• 关键词: 遠隔認知行動療法; 児童強迫症; ランダム化比較試験

本研究の目的は、強迫症の児童に対して、インターネットを介したテレビ電話システムでの面接による遠隔認知行動療法を、通常治療群と比較するランダム化比較試験（RCT）によって、有効性を検証することである。強迫症の治療には認知行動療法が有効であるが、患者はしばしば強迫症状のために外出ができず、治療のために通院することが困難であったり、近くに子どものこころの医療機関が存在せず、認知行動療法を受けられなかったり、また外出や登校できていたとしても、通院を他児に知られたくないなどの理由で継続的な通院加療が難しい患者もいる。このようなことから、本研究によって児童強迫症への遠隔認知行動療法の効果が明らかになれば、これまで治療を受けられなかった患者が認知行動療法を受けることが可能になり、わが国の保険・医療サービスの向上に寄与することが期待される。初年度は、ランダム化比較試験に向けたデザインを作成した。具体的には、我々が千葉大学で実施してきた対面によるsingle armでの児童強迫性患者への認知行動療法の研究による効果量の結果から必要な２群の患者サンプルの数を算出、対象とする患者（10～17歳、知能指数80≧など）の設定、一定期間内に多くの患者数を集める必要があるため有効なリクルート方法（web、ちらし、地域の児童精神科への案内）を検討し、作成を行なった。当初の計画ではFeasibility Studyとして、児童強迫症患者2～3名を対象に、安全性と実用可能性の検討のためのテレビ電話を用いた遠隔認知行動療法を予定していたが、われわれが成人に対して行っている遠隔認知行動療法、また海外で行われた児童を対象とした遠隔認知行動療法の先行研究で安全性・実用可能性が確認されていることから、Feasibility Studyは行わないことに計画を変更し、2018年8月より開始している。

本研究的目的是通过互联网上的可视电话系统进行访谈，验证远程认知行为疗法对强迫症儿童的有效性，并使用随机对照试验（RCT）与传统治疗组进行比较这是有事可做。认知行为疗法对于治疗强迫症是有效的，但患者常常因为强迫症状而无法外出，难以去医院接受治疗，或者无法在附近找到儿童心理健康机构。有些患者无法接受认知行为治疗，或者即使能够外出上学，也很难继续去医院接受治疗，因为他们不想让其他孩子知道自己正在去医院。因此，如果这项研究揭示了远程认知行为疗法对儿童强迫症的有效性，那么以前无法接受治疗的患者就有可能接受认知行为疗法，日本的保险也将有可能承保这一费用。治疗。・有望为医疗服务的改善做出贡献。第一年，我们创建了一项随机对照试验的设计。具体来说，我们在千叶大学进行了一次面对面的单独会议。根据手臂儿童强迫症患者认知行为治疗研究的效应大小结果，计算两组所需患者样本数量，并设定目标患者（10至17岁，智商80以上，等）由于需要在一定时间内收集大量患者，我们考虑并创建了有效的招募方法（网络、传单、向当地儿童精神科部门提供信息）。原计划是利用可视电话进行远程认知行为治疗，以检验两到三名儿童强迫症患者的安全性和实用性作为可行性研究，但我们在针对儿童进行的远程认知行为治疗中已经证实了安全性和实用性，并且此前在海外进行的儿童远程认知行为治疗研究中，不会进行可行性研究，计划改为2018年，于2018年8月启动。